事業内容
事業内容
事業の基本方針
当法人は、スポーツを『文化』（人々が日常にまつわる自立、社会参加の保障）と『学びの場』（体験の場と機会）と捉え、スポーツを一緒に楽しむ文化が当たり前に地域に根づき、そのことが「社会の新しい価値（地域共生社会）」を創出につながっていくと考えています。
スポーツには、『自己効力感』を高める要素が数多くつまっています。当法人では、スポーツが『障害の受容過程』でいうところの、「適応への努力期」及び適応期（障害の克服）の過程において、効果を検証するため独自に開発したアビリティエクササイズⓇ及びレジリエンス・スポーツⓇを実施しながら地域に普及、啓発していきます（インフォーマルな社会資源開発）。
（ご参考）自己効力感について
（ご参考）
自己効力感について
自己効力感 (Self-efficacy)とは、「自分の課題を克服できるという自信や希望のこと」を言います。
これには前提として、「自分にもできそうだ」と、たとえ事実ではなくても『思い込み』も入ります。「自分にもできそうだ」と強く思っているうちに、案外「できてしまう」ものです。
重要な点は、絶えずポジティブな気持ちでチャレンジし続けることですが、これは、障害者福祉の概念にはありません。
当法人が“スポーツ”取り分け、「水泳」に拘ったのは、非日常的な「水泳」には、自己効力感を高める要素が、数多く詰まっていると感じているからです。
自己効力感は、アルバート・バンデューラ博士が提唱した、社会的認知理論の中で使われる心理学用語の一つで、博士はさまざまな恐怖症を克服した人たちにインタビューを行ない、克服した人の共通点は、
◎ 自分は現状を変えることができる。
◎ 比較的早く立ち直る
（ご参考）障害の受容過程について
（ご参考）
障害の受容過程について
人生途中で大きな病気やけがをして、障害を抱えてしまう。今は障害がないといってもいつ起こるか分かりません。
中途障害者の心理を理解するため、よく用いられるのが「障害の受容過程（プロセス）」になります。この理論は一般的に「5つの過程」を辿るとされています。勿論、実際には、様々な要因を受けるため、一定の道筋ではなく行きつ戻りつする場合があります。
当法人の考える『④適応への努力期』とは、スポーツを用い、人との「出会い」、「きっかけ」、「動機づけ」を通じ、病気や障害に負けずに生きようと努力する時期。また『⑤適応期（障害の克服）』とは、一言でいうと自分の障害をポジティブに前向きに捉えられるようになる時期。
障害の受容過程（プロセス）
本来、障害者福祉とは、人間らしく、その人らしさを実現し、人間として敬意と尊厳をもって生きられるように保障されています。さらに教育とは、人間らしく発達していくことへの保障であり、その根底には自ら成長・醸成（“発達”し続ける）ことだと考えます。
教育を通じて自分の人生を生き抜く力を身につけ（豊かな人間性を育む「生きる力」）、その力を磨くために人間的成長を実現するところにあります。
とかく物事、一方向に考えてしまいますが、当法人は双方向に適用する“解”を見つけ出す『場』（機会）を提供し、社会生活のあらゆる場面において人権が尊重され、社会参加の機会促進及び役割並びに努力・工夫（その人らしい社会参加）を共に学んで行きます。
（スポーツを通じ“こころ”の健康＝“出会い”➡“きっかけ”➡“動機づけ”➡“ナラティブ”➡“成長・醸成”）
事業の実施方針
１．“こころ”の健康及びスポーツを通じ、障害のあるなしに分け隔てられ
２．支援する側、支援される側という一方向の関係を改め、一緒に
事業展開のスキーム図
当法人が実施するインフォーマルな社会資源開発
当法人が実施する
インフォーマルな社会資源開発
当法人が実施するインフォーマルな社会資源開発は、心理社会的側面（“こころ”の健康）を重視した『当事者の努力（自立）と支援者による総合的支援の融合』となり、その実現のため「社会生活力を高めるプロセス」と位置づけました。
社会生活力(social functioning abilities)とは、「障害のある人等が自分の障害を理解し、自分に自信をもち必要なサービスを活用しながら自らの人生を主体的に生き、社会に参加していく」ことを言います。
１.社会生活自立支援に関する事業
レジリエンス・スポーツⓇの普及、啓発及び調査研究
２.福祉人材育成に関する事業
“こころ”の健康及びスポーツが持つ可能性の融合
３.地域連携に関する事業
地域活性化を共創する地域プロデュース
当法人が考える「“こころ”の健康（健康教育）」とは、生活主体者として他者から一方的に与えてもらうばかりでなく、社会復帰を目指し障害に打ち克つ「賢さ」（からくり）を身につけるために、社会環境の整備とともに心理学的背景、意欲・動機づけ等に裏付けされた支援技術として、啓発教育（心を啓き育てる）へ拡大し、学びと交流（体験）の場として創出することで、自らの健康をコントロールと共に「“こころ”の回復」を目指して行きます。
自分を「変容」させることで、心の「変化」をもたらす。即ち行動変容（日常生活での健康生活の実践と習慣化を図る）から自己実現（潜在能力や強みを発揮し、充実感や感謝、または達成感や喜びといったポジティブな感情を手に入れ、自分と他者、又は社会とのつながりの中でバランスをもった生き方）を実感できるようにする教育的アプローチが、当法人が考える『適応への努力期』、『適応期（障害の克服）』、つまり当法人の「事業展開の3本の柱」が展開する全容になります。
